当社の表面波探査地盤調査の改良判定比率は平均でも30％以下となっておりますが、それでも30％近くの改良判定はあります。その内訳ですが、表層改良工事等、表層部分での処理で対応できる割合が67％、柱状改良工事 鋼管杭工事が必要な割合が25％、残り8％は浮き基礎等非常に軟弱な地盤対策を必要とするものになります。木造住宅のように比較的軽い建築に対して、表層での処理は、効果が大きく、土の特性を有効に利用することになります。
砂地盤での液状化に対しても効果があり、費用的にも比較的安価です。しかし、問題もあります。土を固める固化材を土といっしょに攪拌することが必要で、混ざり易いものの非常に軽く飛び易い固化材は、近隣クレームを呼び易いわけです。
住宅密集地での使用は難しいケースも多々有ります。しかし、杭は、摩擦を考慮したとしても、一定の長さが必要で、改良工事後の地盤沈下事故の大半は、短い柱状改良工事です。現在、当社工事の6割は、表層改良工事です。近隣クレーム対策として、非常に飛散しにくい低粉塵タイプ固化材の利用をすすめていますが、値段が高いのが問題です。
材料メーカーへの働きかけはずっとしていますが、使用量が少ないということでなかなか対応してもらえません。しかし、近隣クレームは起せませんので、低粉塵タイプを使用する場合は、通常の固化材よりは値段は上がりますが、利益を度外視しての対応をとっています。
そのうちに、固化材の値段が下がるまでは耐えていくしかないと考えています。基本的に、地盤調査継続の為の改良工事と考えてがんばっていきます。
